笠間市議会 2023-03-13 令和 ５年第 １回定例会－03月13日-03号
主にバレーボールやバスケットボール、ドッジボール等などのスポーツ少年団、それから社会体育団体等130団体により、積極的に活用されている現状がございます。 また、大原小学校では、校舎内の施設である会議室や図書室等を毎日開放しておりまして、公民館機能を有する学校として地域コミュニティーの要となっております。以上です。 ○議長（大関久義君） 鈴木宏治君。
主にバレーボールやバスケットボール、ドッジボール等などのスポーツ少年団、それから社会体育団体等130団体により、積極的に活用されている現状がございます。 また、大原小学校では、校舎内の施設である会議室や図書室等を毎日開放しておりまして、公民館機能を有する学校として地域コミュニティーの要となっております。以上です。 ○議長（大関久義君） 鈴木宏治君。
スポーツ少年団などの各団体の運営支援やハーフマラソン大会や中学駅伝大会など、スポーツ大会の開催、こちらに係る17事業に係るもので、主なものでございますが、204ページを御覧ください。 12節委託料の欄、上から４行目のイベント委託料351万円は、台湾交流進化プロジェクトの一環で実施する台湾小学生スナッグゴルフ交流などに係る経費でございます。
私もこの問題には、２年前から市内外のいろいろな協議団体に調査し、神栖市の教育指導課、文化スポーツ課とスポーツ協会やスポーツ少年団にも協力をいただきながら調査と協議を行ってまいりました。 今回は、中間まとめとして、一般質問をさせていただきますので、よろしくお願いいたします。 ２点目は、神栖市のミスの連鎖についてです。
◆22番（榎戸甲子夫君） 今までの歴代の教育長に同じようなお話をして、初めてお話をするのですが、小中学生の頃というのは、いわゆる少年期です。人生における一番大きな夢を持つのが小中学生なのです。これもスポーツの分野、芸術の分野、様々な分野がありますが、特にスポーツの分野に限って言いますと、まず小学生から学童バレーボール、野球、サッカー、いろいろあります。野球とか、そういうのに限らずです。
これを受けまして、本市におきましては、筑西市スポーツ協会、またスポーツ少年団など関係団体の皆様に情報提供といったものを行ったところでございます。 また、２月に入りまして、茨城県教育委員会から茨城県地域クラブ活動ガイドラインというものも出てございます。この中で「市町村は、県のガイドラインを踏まえて推進計画を策定して、地域移行を推進する」というようなことが書かれてございます。
そこで、一つ絞っていきたいのですが、２番目につながるのですけれども、地域のスポーツ少年団の指導員や部活動外部指導員、これは今、様々な場面で問題になっているところでございますが、そういった部分で質問したいと思うのですが、一つ、部活動の地域移行ということです。
青少年センターの運営につきましては、青少年センター運営協議会のほか、別に設置しております青少年問題協議会においても同様に協議をしているところであり、青少年の指導、育成及び非行防止等に関する事業のより一体的な推進を図るため、青少年センター運営協議会を廃止し、青少年問題協議会に一元化することとしたものでございます。
先日行われました協和杯という筑西少年野球有志の会という方たちが主催で、協和中学校が中心となって行っている大会ですけれども、コロナ禍の中、規模を縮小して行われましたが、協和中学校が、第11回を数える大会なのですけれども、初優勝しまして、大変うれしく思いました。
13年前は地域のＰＴＡの方とか教職員の退職者を中心とした里山清掃だったのですが、高齢化の波で存続の危機にあったので、スポーツ少年団や商工会青年部など、いろいろな若い人たちに声をかけて、約60名参加していただきましたが、その中で、自然の中で多世代でいろいろな価値観を持った人たちが交流するということが、これは筑西市のためというか、何かやはり子供たちや、これから未来の筑西市を担っていく子たちのためにも。
本市では、市スポーツ協会加盟団体や市スポーツ少年団などで現在、指導者として活躍されている方を調査し、実情をより詳細に把握した上で、さきに申し上げました移行パターンを参考に、受皿づくりの方向性を示していきたいと考えております。 また、地域移行に際し、担い手となる人材の発掘、確保及び育成が課題となっていることから、部活動指導員の募集や支援、育成体制の構築を進めていかなければならないと考えております。
一方、青少年育成市民会議につきましても、小中学校と連携した110番の家の推進、下校時の見守り活動、少年の主張発表大会、ふれあい標語、ふれあい絵画の募集、高校生会と連携したヤングボランティア育成事業等々、青少年の健全育成のために地域に根差した活動に取り組まれております。
また、石岡市スポーツ協会、スポーツ少年団関係者、石岡市校長会、中学校体育連盟等の関係団体と連携を図りながら、推進体制を構築する準備を進めております。
それと同じように、体育協会とか少年団とかいろいろスポーツをやっている団体があるので、統合して、まちを挙げてスポーツをテーマにまちづくりをしていこうというテーマがあるんですが、それと同じように、笠間というのは県内でも唯一、観光都市だと思うんです。そういう意味で、やっぱり観光協会だけではなくて、ＤＭＯとして、しっかりインバウンド政策を進めていくというのが重要だと思うんです。
そうして、次に、幼少年女性防火委員会活動補助金１２万６,０００円、これの内訳をお伺いいたします。
それと、先日企業のほうで塩酸が漏れた件について、防災無線を使って市民のほうに流した件、地域のほうでスポーツ活動をしている人たちは、部活動、それから少年団活動、いろいろ小学校、中学校、市内の施設で活動を始めようと思っている矢先にああいう放送があったというところで、この放送を行うにあたって市としては、その運用の中で、必要性と放送内容について、どのようにされているのかという点についてまずお伺いします。
例えば、新型コロナウイルスによるパンデミック、昨今の少年少女における凶悪事件、温暖化による異常気象、ゲリラ豪雨による自然災害、いつ起きてもおかしくない巨大地震、ロシアによるウクライナ侵攻の脅威、いじめや虐待、ＳＮＳによる誹謗中傷、考えるだけでも数え切れない危機が教育現場の前をうろついています。 学校は、このような危機に備え、日常的に対策を取らなければならない。
内訳となりますが、年齢別の搬送人員につきましては、消防では、高齢者、成人、少年、乳幼児、新生児、この五つに区分しておりまして、６５歳以上を高齢者、１８歳から６５歳未満を成人、７歳から１８歳未満を少年、生後２９日から７歳未満を乳幼児、生後２８日までを新生児と定義しております。
ただ、余談ですが、昨日、議会が終わり、少し遅くなり、階段を下りて１階まで来ましたら、子供たちが市長と記念写真を撮っている場所に遭遇し、これは何かと尋ねたら、スポーツ少年団が、関東大会、全国大会に出場し、市長への表敬訪問ということのようでした。この光景は、まさしく私にとっては、こういう姿を見たくて今日の質問をしたような感じに思え、とてもうれしくなりました。
総合型地域スポーツクラブ、スポーツ少年団、民間クラブ、大学、プロチームなどが指導者の派遣母体として想定されますが、スポーツ環境には地域間格差があります。スポーツ少年団などへの指導経験のある境川幸雄議員に聞きますと、指導者の質のチェックも必要だし、何より報酬の財源をどう工面するかも課題であると言われておりました。提言だけ出しておいて、あとは自治体任せでは、改革はおぼつかないのではないでしょうか。
まず初めに、私が初めて一般質問をさせていただいたスポーツ少年団、スポーツを通しての子供たちの環境づくりについてお伺いいたします。